法改正後の運用例 鉄骨編
2009.08.07
「鋼構造塑性指針」にて塑性ヒンジ付近では、横座屈によって全塑性モーメントの低下が
起きないよう横方向に補剛材を設ける必要があると書かれ、一様な曲げモーメントを受け
る長さlbのH鋼材の弾性座屈を起こすモーメントMcrの定義としてlbdf/Afが
小さい範囲では
Mcr/Mp=(18181/σy)/(lb/iy)^2 5−7式
と定義されています。横補剛材検討式にiyが関係するのは上記式からと思えます。
lbdf/Afが大きい範囲では
Mcr/Mp=(1198/σy)/(lbh/Af) 5−8式
となり、lbh/Afで支配される式となっています。
塑性域がどの範囲で起こるかは、H鋼に存在する最大残留応力を考慮して曲げ
モーメントによりフランジに生じる応力が(0.65〜0.6)σyを超えれば塑性域が
発生し始めると書かれています。
Y軸にMcr/Mp、X軸にlbh/Afとした横座屈強度グラフ(実験式)では
lbh/Afが300までは Mcr/Mp=1
lbh/Afが1000までは一次関数でlbh/Afが1000の時にMcr/Mp=0.5
lbh/Afが1000を超えると2次関数となっています。
ここから下記の式が導かれています。
0≦lbh/Af≪300 Mcr/Mp=1.0 5.9−a式
300≦lbh/Af≪1000 Mcr/Mp=1−0.00071(lbh/Af−300) 5.10−a式
lbh/Af>1000 Mcr/Mp=500/(lbh/Af) 5.11−a式
又、横補剛材の強度、剛性は塑性ヒンジの必要な回転容量を保つ為に
0.5≪Mmin/Mp≦1.0の時 lbh/Af≦250かつlb/iy≦65 5.17−a式
Mmin:補剛材で拘束されている区間の絶対値が小さいモーメント
と決められています。